海外卵子提供で出生１３０人

読売新聞社が提供する医療、介護、健康情報の総合サイト「ヨミドクター」　http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=58392 によれば、　4月29日付けで

不妊治療のため、海外に渡り別の女性から卵子提供を受け、夫の精子と体外受精を行い、妻の子宮に移植し、　国内で生まれた子供の数は、過去５年間で少なくとも９０件、　１３０人に上ることを、公表した。

母親の平均年齢は４５歳で最高齢は５８歳、９割が特別な管理が必要な「ハイリスク出産」だった。 国内での卵子提供は制度がなく、手がける医療機関もごく一部に限られるため、　希望する夫婦が仲介業者を頼って渡航しているとみられる。と報告した。
また、渡航先が判明したのはうち６６件（米国５６、タイ６、韓国３、マレーシア１）で、　計９８人が生まれていた。
９３件のうち、早産（妊娠３７週未満）だったものは４２件（４５％）で、帝王切開手術による出産は７９件（８５％）と高率であった。

卵子提供を受けた理由

上記の人達が卵子提供を受けた理由は、加齢や閉経、不妊治療を長期に続けたがうまく行かなかったケースが６８件と最も多く、高齢出産の原因になっていた。

４０歳より前に閉経する「早発閉経」によるものは９件、がん治療や先天的な病気、卵巣摘出によるものが８件だった。

戸籍上の問題

卵子提供で生まれた子と出産した母に遺伝的なつながりはないが、国内ではこうした場合を想定して親子関係を定めた法はない。
法整備を急がなければならないと指摘されてはいるものの、国の古い戸籍制度にかかわるため、簡単ではないのだろう。

しかし、現行制度のまま、真実を黙って実子として戸籍に登録すれば、提供卵子による出産でも、代理母による出産でも、生まれてきた子供の権利は守られる。

杓子定規なことを言っていれば、かえって子供の権利が守られなくなるなど困ったことになるだろう。　さて、ここでは妊孕率と言う言葉を紹介して今回の投稿を終えたい。

妊孕率（にんようりつ）とは、妊娠のしやすさを意味します。

私がかつて学んだ頃の産婦人科の教科書では、妊孕率は３７歳までは変化なく、　その後急激に低下すると書かれていた。

詳しくお知りになりたい方は、最新の産婦人科の教科書を調べて欲しいが、　実はあまり正確なデータがないと言うのが真実だろう。

なぜなら、３５歳までにすでに二子を生み終えた夫婦が、３７歳を過ぎてさらに第三子を生むケースが少ないと考えられる。

また、忙しくてストレスの多い仕事のために婚期が遅れた場合、すでに女性の身体はストレス状態にあり、これまでの生活スタイルを変えなければ妊娠は難しい可能性が考えられる。

妊孕性に影響する要因

妊娠のしやすさ（妊孕性）に影響する要因は、年齢ばかりではなく、　普段の生活における様々な原因によって影響を受ける。

例えば、体重、ストレス、飲酒量や喫煙、性感染症、生活スタイル（夜勤が多く不規則な生活）などが指摘されています。

高齢妊娠が困難になる理由

具体的な年齢だけが妊娠のしやすさに影響を及ぼすのではない。

従って、３８歳以降でも上記のような妊孕性に影響を及ぼす原因を取り除けて、規則的な生理周期を保てることが必要になる。

そうは言っても、年齢の上昇と共に生理周期が１～2日短くなる（排卵までが短くなる）。その結果、排卵された卵子が未熟のため、受精できないのが原因である。

このようなケースであっても、体外受精で卵子を採取後、未熟な卵子が成熟するまで培養してから媒精（精子を受精さること）せれば、卵子は受精できる。卵子が分割した後は、子宮に移植するので、あとは黄体期の管理をしっかり行える体外受精の施設で治療を受けて欲しい。

さて、最近では妊孕率は３５歳までで、その後は大きく減少するとされているらしいが、どのような根拠に基づくデータなのかは気になるところだ。