トレーラーハウスとキャンピングトレーラー　まとめ

災害関連死は、被災後の避難生活で亡くなられた方々です。
1995年の阪神・淡路大震災後から2016年の熊本地震、そして2018年の西日本豪雨、北海道胆振（いぶり）東部地震までの期間の災害関連死者数の合計は、6,434名であったとされています。

奇跡的に災害の直接被害を免れたにも関わらず、避難生活におけるストレスや避難所をはじめとする仮設住宅における生活環境により亡くなられたなら、被災前、あるいは被災直後からトレーラーハウスやタイニーハウスなどを利用することで災害関連死を減らせる可能性が考えられそうに思われます。

そこでこのシリーズでは、トレーラーハウスやキャンピングトレーラーの利用についてご一緒に考えて見ました。

（０）災害関連死　・・・被災後の避難所生活や仮設住宅入居までの期間は決して短くはありません。これらは被災者ではなく、行政の調査や仮設住宅設置場所の確保など、予定や計画を待つことしか出来ません。その間の避難生活で亡くなられる実態について調べてみました。　

（１）トレーラーハウス　・・・トレーラーハウスやキャンピングトレーラを利用することで避難所生活や仮設住宅入居までの期間の短縮は、ストレスの軽減につながる可能性が考えらます。

（２）違い　・・・様々なタイプのトレーラーハウス及びキャンピングトレーラーの紹介。

（３）復興住宅の入居開始までの期間　・・・被災後から復興住宅入居までの間の避難所生活と仮設住宅におけるストレスを軽減するための提案をご紹介。

（４）被災後の仮設住宅として考えて見る

（５）タイニーハウス　・・・新しい選択肢　・・・キャンピングトレーラーが独立型（自立型）ライフラインを備えるのに対し、公共のライフラインの利用を前提としています。

　（６）ユニットハウス　・・・従来の仮設住宅に比べ、建設コストも安く、建設そのものも迅速な対応が可能です。しかし、被災家屋の状態が半壊では入居資格とみなされません。

関連情報

新聞記事から　自然エネの小屋201908

まとめ

被災後の避難所生活や仮設住宅における暮らしを次のような簡易住居を利用することが可能です。

トレーラーハウス、
キャンピング・トレーラー、
キャンピングカー、
タイニーハウス、
ユニットハウス。

しかし、公的機関が仮設住宅として提供される被災者の対象は、ほぼ全壊状態と判定された家屋の被災者に限られています。
従って半壊程度では、仮設住宅を提供されませんし、その後の公営復興住宅にも入居できません。

「備えあれば、憂いなし」として、災害に備えた準備をするなら自らが何らかの簡易住居に替わる備えをすることではないでしょうか。
その候補として、キャンピング・トレーラーやタイニーハウスで公共のライフ・ライン利用を前提とした選択肢をご紹介させて頂きました。

これらを災害時のプライベートな緊急避難所と考えるのではなく、日常的に避難所生活を前提とした備蓄品の保管場所とすることも出来ます。
加えて、キャンピング・トレーレーラーを使って短期の旅行やペットを連れた旅行にも利用することで、非常時や被災後の特別な時のための備えではなく、日常的にレジャー要素を取り入れた利用そのものが、非常時の備えの訓練にもなるのではないでしょうか。